やっぱり若者はさっさと海外に行くべきだろう | ロンドンで怠惰な生活を送りながら日本を思ふ 「東京編」

ロンドンで怠惰な生活を送りながら日本を思ふ 「東京編」

ロンドン・東京そしてNYといつの間にかいろんなところを転々とそしてまた東京に。海外なんて全く興味なかったし今もないという予想外の人生でした。今は東京に戻りしばらくお休みしていましたが少しずつ再開してみようかと思ってます。よろしくお願いします

なんてことをいうと、怒られそうである。日本を捨てて海外に出て行って永住すべきだというわけではない。(もちろん、そうしたい人はすればいい。)

多くの人が今の日本は不況である。賃金がどんどん下がって生活が苦しい。と不満を述べている。それなりの企業に就職した若者でも不必要な長時間労働とその割りには安い給料に嫌気が指している人も多いだろう。マスコミが就職が苦しい苦しいと叫ぶ。たしかに、リーマンショック後の不況で有名大学卒業の学生でも就活が厳しくなっているのは事実だろう。そして、多くの企業がますます海外を重視してどんどんしていくことで日本人の職が奪われると不安に思っている人々(特に若者)は多いだろう。

しかし、本当にそうなのだろうか?

ちょっと視点を変えてみるとどうだろうか?多くの企業が海外からの留学生の採用を積極にするという一方で、若手社員を中心に積極的に海外に派遣する・海外勤務を経験させるとのニュースを皆さんは目にしてないだろうか?

企業が海外に出れば出るほど、海外の拠点・現地法人で日本の本社とのつなぎ役になったり、日本企業のビジネスの仕方を指導するような人材がより多く必要になる。それは、どんなにその企業が現地化しても必要であることは言うまでもない。多くの企業でより海外でマネジメントやそれに近い役割、もしくは新しくビジネスを作っていくという非常に高度なスキルが必要な仕事を果たせる人材が必要となっている。

もちろん、一部の企業はよりグローバルになる可能性はある。それでも日本の企業である以上は一定以上の日本人の人材を採用することは間違いない。また、よりグローバルでよりフラットな人事制度を採用する企業に勤務する人にとっては海外の人材と競り合うことは非常にその人間にとっては自分の経験・スキルを上げ市場価値を上昇させるためのチャンスとなるだろう。

いずれにしても企業の海外への進出はよりスキルの必要とされる仕事が実は増えていくことを意味している。

もちろん、そうは言っても「海外なんて行きたくないよ」とか、「英語とか無理だし」という人も多いはずである。実際、僕自身も少なくとも海外にそもそも特に興味があったわけでもないし、今も同じである。やっぱり日本で住んで生活するほうがいろんな意味で快適だ。

しかし、たいていの大手企業では日本で勤務するよりも海外で駐在員として勤務するほうが給料はよい。おそらく1.5から2倍あるいはもっとという企業もあるであろう。しかも、たいていの場合は住宅費などは会社持ちで日本では住めないような家に住める場合が多い。「勤務時間が長い割りに給料が安い」と日本と日本企業の将来に絶望する必要は海外ではない。

しかも、最近はアジア勤務というのが従来以上に増えているのではないだろうか?日本人というだけでモテるはずだから、日本人男子にはおいしいかもしれない。

もちろん、一度海外に数年出れば、今後も海外でも働ける人材として社内ではもちろん労働市場でもそれなりに評価されるはずだ。いざ、日本が本当に沈没しそうになったとしても海外でなんとか生きていけるそういった可能性を得ることの意味もまた多いだろう。

たとえば、NYに行ったときに、某大手企業の現地幹部の方と話したが、「日本人の人材が足りなくて困っているので、ぜひよければ、うちに」と冗談まじりに言われた。それは冗談であったが、人材が不足しているというのはどうやら事実であるようである。やはり、多くの企業で海外で使える人材を求めているというのは事実なのだ。

同じ不景気でもバブル後に金融などの業種では海外事業を縮小してきた時期が続いた。もし、今の日本が不況が続いて低迷しているとしても、今は多くの企業が海外に活路を見出そうと積極的に展開している。これは現代の若者にとっては非常にチャンスであろう。

そんなこと言ったってそんなのは一部の優良企業に限られるという人も居るかもしれない。

しかし、自分の田舎の話を聞くと中小企業でも英語ができる人材の必要性がますます増しているという。取引先にアジア企業や中国企業が従来にもまして増えているという。また、実際にアジアに進出する企業はますます増えているという。

日本企業の海外進出の加速は日本から(主に製造業ブルーカラーの)雇用を奪う原因になっていることは間違いない。しかし、ある程度先を見据えて考える能力と意欲のある若者にとっては、所得水準・自身の労働市場での価値・人生の自由度を上げるための大いなるチャンスであることは間違いないだろう。少なくとも若者は悲観する必要はないし、それに備えて今から準備をするべきだろう。

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