先日書いた「日本企業は「社内公用語＝英語」しないと世界でもう生き残れない－My Life in MIT Sloan」について。
私も完全に納得してこう書いてるわけではないが、ポジションを取った以上、主張は正しく理解されたいと思うので、書いてみる。
まず文中でも書いているように、「日本企業」といっても、日本市場だけでは食っていけないような産業や、日本人以外を積極的に採用しないと10年、20年後には困る産業における日本企業を対象に書いている。
これは大企業に限らず、中小企業でも当てはまるところは沢山あると思うが、全ての日本企業がそんな状況に直面している、とは全く思っていない。
ましてや「日本という国で英語を公用語化する」というのはまったく別の話だ。
しかし、それ以前に重大な誤解がある様子。コメント欄や下記のようなエントリを読んで思ったのだが、「社内で英語を公用語化する」ということ自体に誤解があるように思えたので、補足しておきたい。
筆者の方（米国でPh.D取得後、日本の大学教員）は、要約すると次のような主張をされている
a. 俺は今まで死ぬほど英語を勉強してきた。
b. そんな俺でも英語ネイティブ並になるのは無理だった。ネイティブ並に「英語の力」を駆使し、人を説得したり、納得させたり、楽しませたり、という分野で勝負は出来ない。
c. だから、「日本人は英語が出来るようにならないと、グローバル化できない」なんておかしい。
a.b.とc.の間に圧倒的な論理のギャップがある。
頑張ってきた自分がネイティブ並に話せないからということが、なぜc.の結論につながるのか。
日本人や日本企業が、ビジネス面でグローバル化する上で、全員がネイティブ並の英語を使える必要は全く無い。
この筆者の言う「通じる英語」が出来れば十分である。
実際に、ネイティブ並の英語の力が必要な段があるなら、ネイティブを活用すればよい。
しかし企業のシニアポジションの大部分が「通じる英語」を話せ、日本語が出来なくても優秀な人材を国内外で雇え、力を発揮させられる状況にしなければグローバルに競争に勝てない時代は、上に書いた分野の多くでやってくるだろう。
ついでに言うと、英語で人を説得したり、楽しませるのに、ネイティブ並の英語力は全く必要ない。人にもよるが、大切なのは、話し方や熱意、ユーモアのセンス。（有名な例ではソニーの盛田氏の英語スピーチ）
「通じる英語」「使える英語」で十分なのは、目的を考えれば分かる。
ちなみに「通じる英語」とは自分のイイタイコトを意思疎通でき、主張でき、反論できる英語。
日常会話レベルの英語ではない。
それは結構な英語力ではあるが、全くネイティブ並である必要は無い。
日本企業で「社内で英語を公用語にする」ことの目的は、前にも書いているように
1. 海外支社と本社の言語による情報格差や不信感を排除。支社のガバナンスを強化
2.日本語は話せないが優秀な人材を、（本社でも）より活用する
副次効果として
3.社員が英語の情報源を日常茶飯に触れることで「最初から世界を目指せるようになる」
の3つだ。
目的は、英語が話せない日本人をいじめることではなく、日本語が話せない外人が壁を感じずに力を発揮できることだ。
で、それを目指すことで、日本人自身も海外情報との壁をなくしていく、というのがあるべき姿である。
このために必要な「社内公用語」のレベルは以下の通り。
・社内で頒布される公的な連絡や社内報、社内Web、社内の公式な会議は基本的に全て英語
目的は、海外支社との情報格差を作らないことだ。
海外支社が抵抗無く、日本の本社と全く同じレベルの情報を同時に得ることが出来ることが重要。
具体的には、社内のイントラネットは英語。
Emailで送られてくる「社内公示」や社内報が、全て英語で書かれている。
部内全員に部長が口頭で告知したりする場合は英語で行われる。
「公式な会議」の基準が問題だが、「海外支社との距離を作らない、日本語が話せない人材が距離を感じない」ことを目的に、状況に応じて決めれば良いと思う。
・「公式な会議」以外のミーティングでは、日本語が話せないメンバーが入ってきたら、すぐに英語に切り替えて議論を続ける
たとえば日本人の開発メンバーだけのブレストやミーティングで英語でやる必要は無いと私は思う。
ただ、そうでないメンバーが入ってきたらすぐに切り替えるのが大事。
ほかにもあるかもだが、「公用語化」のあるべき姿はこの程度の話だと思う。
海外とのリエゾンが重要な外資系企業で必要とされるレベルに近いだろう。
このために必要な英語とは「通じる英語」であり、ネイティブ並の英語など全く必要ない。
（ただし、ネイティブ並の人が有利なのは確かである。）
TOEFLなどのテストも基準にはならない。
そして、決して「日本語狩り」「日本語禁止」をすることではない。
それから、この目的を達成する分には、別にヒラである分には、英語で読んだり聞いたり出来れば問題ない、ということになる。ただし役職が高くなるほど、人前で話をしたり、他とコミュニケーションをとらなくてはならなくなるので、英語でのコミュニケーション力が重要になってくる、という仕組みだ。だから、役職に見合った英語力が無いと、出世は出来ないことになる。
（追記：前の記事のコメント欄にも書いたが、このヒラの人たちが英語を読むことも出来ず、日常の業務に差し障るなら、英語を公用語としつつ、日本語でも発信すれば良いだけの話と思うが、どうだろう？この場合、目的を達成するにはあくまで英語が第一、日本語が第二の公用語で、公的な場で発言する人は英語で話せるというのは条件となる。）
そして、前の記事でも書いたように、皆が英語を必死に勉強することで、英語の情報を苦なく自然に取り入れられるようになり、世界でどのような情報が流通しているかを把握し、グローバルな視座を身につけていくこと、これが非常に大切に思う。
まずは英語で意思疎通が出来る（通じる）こと。
英語でも情報を取り入れ、世界で何が起こり、どのようなニーズがあるのかを把握できること。
そして、次にビジネス上のネゴシエーションや説得も英語で出来るようになること。
ネイティブ並の英語を身につけることなど、全く目的にする必要は無い。
追記：「日本人だけの会議を英語でやる」べきかについて
http://news.www.infoseek.co.jp/society/story/30gendainet000114490/
諸所からやってくる情報によると、楽天では「一般業務の日本人どおしの会議でも英語を徹底」しているということだ。ちょっとやりすぎのように思えるが、これは移行段階だからじゃないか、と私は思っている。実際には、どんなに英語が話せる人ばかりだったとしても、日本人だけで英語でやるのは効率が悪いことが多い。前の記事のコメント欄にもあったように、「英語でやるほうが無駄が省けて、効率的に会議が出来る」場合もあり、そのときは英語でやるのが良いと思うが。
推測だが、三木谷さんは、日本人の社員にこの「無駄を省く」感覚を理解してもらいたくて、英語の徹底をやってるんじゃないか、と思う。英語力を徹底させたい、という目的もあるだろう。
ここは各企業の判断だと思う。また三木谷さんがやろうとしているのは、これを機に巨大化した「楽天」という企業の価値観や文化を変える、というのもあるだろう。
大企業化した企業が、グローバル化に向けて社内の人たちの意識を変えるのは一筋縄ではいかない。
極端かもしれない方向に振り、結果一部の優秀な人材が辞めたとしても、ある程度の犠牲は仕方ないと思っているのかもしれない大事なのは達成したい目的の方なので、上の目的が達成されているなら、普段の日本人どおしの会話が日本語だって全く問題ないと私は思っている。
←面白かったら、クリックで応援してください！
という施策で当初利益を得るのはLilacさんのような海外帰り組ですよね。（日本語が完全な英語話者なんて海外留学組の日本人くらいですからね）
そういう意味でのポジショントークと受け取っておきます。
そしてご主張されておられるように、日本企業から言語という参入障壁が本当に取り払われてしまえば、まず首を切られるのは高給取りの日本人、つまり、あなたのような人間なのではないかと思います。
より安価で優秀で英語ネィティブなインド人やフィリピン人がいくらでもいるのに、優秀だけども高価な訓練された日本人も、安価だけど教育レベルの低い日本人もともに不要です。
「日本語が出来なくても優秀な人材」を集める、と書いたあなたにはそれもよく分かっているはずです。
おそらくLilac様は、そうは言っても日本の閉鎖性から考えて、自分のキャリアが終わるまでくらいなら他のもっと人口の多い英語のうまい国の労働力に置き換えられる前に逃げ出せるはず、そう思われておられるのでしょう。
うまくいくといいですね。
英語公用語になると自分が得をするから、なんて小さいことを考えているようだったら、わざわざ体張ってこんなバカな事を書かないでしょう。
きっと三木谷さんのやってることをほくそえんで見てるんじゃないですかね。
ちょっと大げさかもしれないけど、わざとこういうことを議論にして、いろんな人がこれをきっかけに考えたり、意識を新たにして欲しいと思っているのみです。
日本語が出来なくても優秀な人材、が必要になっているのは、1)日本の労働人口が減っているから、2)米国など他国の多国籍企業はすでに始めてるから。ということにほかなりません。
英語が話せる人口は日本語が話せる人口の10倍はいます。
つまり10倍のプールから選べる英語圏の企業と、そんなところで差が出てくるのはもったいないという重いです。
正しく日本語を使わないから誤解が大きくなるだけです。
それと優秀な海外の人材は、報酬の高いところに集まるのであって、言語環境ではないことはよくわかっているはずなのに、わかっていないのですか？ 日本の場合、役員の報酬体系からして国際的な常識に反しているわけですから、言語では絶対に解決しません。報酬体系を変える糸口というなら、これも間違っています。
そもそも経済環境での戦い方が違うのです。それと、アメリカのやり方が間違っているのに、なぜ古いスタイルを追従するのかさっぱりわかりません。アメリカ自身、反省と方向転換しはじめているのに。
なにより、あなた自身が実践していないではありませんか。英語でブログを書いた方がいい。あるいは英語で書く仲間をつくってそこに、本当に優秀な外国人が参加してくることを証明した方がいい。で、起業されて成功されれば、見習う人がでてきます。
それと、本当に優秀な外国人は、あっという間に日本語を習得してしまいます。（笑）で、あなたより、ずっと日本文化も知っていますし、日本語の言語能力も高い。
言うは易し行うは難し
ちなみに、どこかの最先端と言われているIT中小企業の社長がアメリカにいき、結局撤退したのと、社内で英語学習に力を入れているし、外国人の受け入れも表明している割には、結果が見えてこないのを知らないのですか？
言葉を習得するのに苦労する人は、そもそも最初から能力が低い人です。そういう人を雇用してもコストが増して企業利益を圧迫するだけです。本当に最大限に利益を追求するならば、日本人を雇用するのはやめて、すべて外国人にすればいいのです。日本に会社を置く必要もありません。日本の金だけあればいいんです。で税金が日本に入る仕組みがあればいいんですよ。
とにかく、必要なのは、能力の高い人材です。日本にとっても世界にとっても。で、能力の意味がわかっていない、それは能力の証明ができないことからよくわかります。そういうメンタリティが問題なのに。残念です。
日本の企業は文系卒の人々が既得権益として根強い力を持ってるから変わらないんだろうなぁ
石川さんは能力の高い人は外国語を易々と習得してしまうとおっしゃいますが、それは話を単純化しすぎです。人間の能力は様々な面を持っていて、数学やプログラミングは得意だが語学は苦手な人だって結構います。（これはあくまでもひとつの例です。）
また、生来的な能力の高さだけではなくて、時間と労力をどれだけつぎ込んだかにも大きく左右されます。
優秀な人材は報酬の高いところに集まるのであって言語環境によるのではないとの主張ですが、それは単一の要因によって決まるのではなくて、複数の要因がからんでいる問題です。そして言語環境も重油な要因の一つです。
例えば、私自身は英語が非常に得意で海外で働いた経験もありますが、自分が全く使えない言語（アラビア語やロシア語やフィンランド語など）の国で働くとしたら、相当程度に英語が通じるような企業でなければ最初から考慮の範囲外です。多くの人は同様ではないでしょうか。
そして、最後に、石川さんは必要条件と十分条件を混同してらっしゃいませんか？ もちろん英語の社内公用語化などによって言語環境を変えれば現在日本の企業がさらされている重要な問題が解決するというわけではありませんし、Lilacさんがそのように主張してらっしゃるわけでもありません。しかし、そういう事すらも実行しないようでは論外だということなのではないでしょうか。（それで十分というわけではないが、少なくともそれは必要ではある、と。）
問題は、そういう変化を必要とするような環境・業種・仕事内容の企業でありながら、そういう変化を避けてきているところが多いということなのではないかと思います。（全ての企業に必要というわけではもちろんないでしょう。）
この環境で平社員が仕事をやっていく位になるためには、少なくとも2000から3000時間は必要だと思いますが、これは大体税理士試験合格にかかる時間と同じ位です。ちなみに税理士の年収は790万円ですね。感覚的に、日本の外資に居るホワイトカラーでこういう環境に居る人は「少なくとも」それくらいはもらっていると思うし、日本の知り合いの技術者の方々で普通に英語でミーティングがこなせるレベルの人たちは、さらに数割増な方もいますが、楽天の平均年収は500万程度。英語教育が成功したとしても、出来るようになったら転職されてしまう気がします。
そもそも英語の出来ない人同士でいきなりミーティングをやったからといって、練習になるのかという問題もありますよね。日産ではトレーニングも用意されて、「業務の一部として」やる体制を作っているようだけれども、普通の英語できない日本の人同士がミーティングで話したからといって、そうそう上達するとは思えないし、そもそもコミュニケーションにすらならないでしょう。
日本企業が海外でやっていくためには英語が大事。というのは全くその通りだと思うんですが、今回の楽天の英語化は、どうしてもコストの問題やトレーニング方法をしっかり考えたとは思えない。ちゃんと英語化したいのならば、きっちりコストをかけて英語の出来る人間を採用して、トレーニング方法も考える必要があると思うんですが、いきなり「ミーティングは全部英語」ってのはいかがなものかと。
三木谷社長がご自身で引っ張っていけて、Top校のMBA卒がゴロゴロしている取締役会は良いかもしれませんが、現場で同じ事やれというのは完全に無茶な話で、そういう無茶な社長の思いつきというのは、現場では上司に隠れて無視されるのが常なので、全体としてみればあまりいい結果は出ないのではないかと思います。もちろんこれから修正していくのかもしれませんが。
また、社内が英語であれば世界中から人間が来るという事は確実にないと思います。例えば英語の出来るITの技術者にとって、日本とアメリカを比べて、日本を選ぶ理由が一切ありません。給料は数割少なく、労働時間は数割増し、おまけにマネージメントの技術に対する理解も薄く、技術レベル自体も低いからです。アメリカでなくても、カナダやオーストラリアの方が全然条件がいいので、英語が出来る優秀な人間がわざわざ日本の楽天に行くとは思えません。行くとすれば日本自体に興味がある人くらいでしょうが、そういう人達にとって、日本語はむしろウエルカムなので障害になりませんし。
アメリカのITは中国人だらけですが、彼らは別にもともと英語が出来たからアメリカに来た訳ではなくて、条件の良いアメリカでやるために英語を憶えた訳です。優秀な人間を取りたければ、単に良い条件で引っ張ってくればいいし、逆に条件が悪ければいくら社内が英語でも良い人はこないのではないでしょうか。
＞社員が英語の情報源を日常茶飯に触れることで「最初から世界を目指せるようになる」
世界を目指す人は、自主的に英語を学んでいます。だから、英語に触れることで、世界を目指すかどうかは甚だしく疑問です。世界を目指すほどの高い意識があったら、自分から学んでいるでしょう。
一般人は、より英語アレルギーが悪化する気がしてなりません。
あとは、「世界」がどの程度の世界を意味しているかです。以前コメント欄に出てきたような、「海外企業が選択肢に入る」という程度なら、わからなくはないです。しかし、世界が世界規模での活躍なら、話は別です。
＞日常の業務に差し障るなら、英語を公用語としつつ、日本語でも発信すれば良いだけの話と思うが、どうだろう？
二度手間で、無駄な業務が増えるだけです。英語を社内公用語にするのであれば、徹底させなければ意味がないでしょう。
それに、一生平でいられるならばいいでしょうが、日本の年功序列なんて制度の下では、強制的にある程度出世させられるのだから、いずれは英語を学ばなければいけない。だったら、英語を社内公用語化した日本企業は、初めから全社員に英語を「ある程度」できるようにしておくべきでしょう。
なお、英語がビジネスで必要な言語かつ、世界の公用語になっている「事実」は百も承知した上で、反論しています。
というか、余りにも日本人は英語が出来なさ過ぎるから、こんなことをやっても「焼け石に水だろう」と諦めているだけです（僕自身は、英語の読み書きならばそれなりですが、話すのと聞くのは不得意です。理由は、日本語でも話すのと聞くのは不得意だから）。
って意味だと勝手に捉えた
もう世界にとって日本の「売り」っていうのが固定客を除いてなくなってきてるんじゃないかな、日本の製品と他国の製品比べても違いがわからんって感じで
んでそうなると流動客が安い方もしくは営業が上手い方に流れると
じゃあ流動客掴む為にはどうしたらいいのかってところで技術力、営業力に行き着く
それらを得る一番簡単な方法がリソースの拡大ってことで、英語でコミュニケーションしようぜ！
と勝手にまた捉えた
個人的にはめんどくさいいけど悪くはない試みなんじゃないかなと思う、程度によるけどね
文章苦手なんでわからないところあったらごめんなさい
脊髄反射的な拒絶反応が多くなりますね笑
議題に上げていただいた論点を実際的に
考えた際の私の意見は
英語を身に付ける最短距離は、（逆説的ですが）英語とは関係ないところにあり、「自分のやりたいことを明確化すること」だと思います。
その目的のために英語が必要なら身に付くし、必要なければ英語など学ばず、
自分のやりたいことに邁進すべき。
ということです。
若干補足すると
①(5割程度の)企業や国家単位の視点に立ったら
英語はできたほうがいいのは明白ですよね。
この意味で三木谷さんの経営判断には全面賛成
②ただ、個人レベルの視点に立ったときに時間を割いて英語を勉強すべきか／実際に割くことが出来るかは(当然ですが) 個人の志向と嗜好によりますよね。
（私は①と②は別々に議論すべきことではなく①を深めた結果②まで議論すべき、があるという考えです。）
何が言いたいかというと、
実際的に世の中を見てみると私の感覚では、
「マクロ視点から危機感という「外的」プレッシャーは大部分の人にとって英語をやり始める動機付けとしては不十分」だしやっても途中で挫折するということです。
実際に純ドメで英語を喋れるようになった人は別に「何かものすごくやりたいことがある」という「内的」欲求のためにに英語が必要だったわけです。
それがふわふわしている人には英語！っていっても中々難しいところがあるかもしれません。
メッセージがふわっとして