「二度とこんな悲劇は見たくない」。3・11には誰もがそう思った。だが、いまこの瞬間にも、列島直下では異変が進行している。この世の終わりに見えた大震災すら、実は〝始まり〟に過ぎないのだ。
来る時期が早まった
「今後、首都圏直下型を含めて、大きな地震が複数回、起きる可能性があります。2011年3月11日の東日本大震災以来・・・・・・というより、正確には1995年の阪神・淡路大震災から、日本列島は地震活動が活発になっているのです」
こう語るのは、東海大学海洋研究所地震予知研究センター長の長尾年恭教授である。
長尾教授の専門は、固体地球物理学、地震電磁気学、地震防災など。大学院在学中に南極越冬隊などに参加し、その後、金沢大助手などを経て、現職に就いた。地震予知研究の第一人者の一人であり、前兆現象の研究者としても知られる。
その長尾氏が、「近い将来、大地震が起きる可能性がある」として、警告を発している場所はどこなのか。
「東日本大震災により、いくつかの大地震の発生時期が、早まったと考えなければなりません。まず、3・11大震災の震源域の北と南、岩盤が割れ残ったと思われる、青森沖と房総沖です。これらの場所で地震が起きれば、M8級を覚悟する必要があります」
よく知られているように、巨大地震が発生した場合、数ヵ月から数年以内に、その隣接域で、同規模の大地震が発生することが多い。'04年のスマトラ沖地震の例が有名だが、最初の地震によって周囲の地殻の〝歪み〟が拡大し、連鎖的に大地震が発生してしまうのだ。
「ある場所が地震で動けば、動いていないその隣の地域には、当然、歪みが溜まります。これは単なる力学的な問題の結果に過ぎず、高確率で、その隣接地域でも地震が起きます」
青森沖でも房総沖でも、M8級の地震の場合は津波が発生する可能性を考慮しなければならない。もし房総沖地震で津波が発生した場合、千葉県の太平洋岸では、3・11に匹敵する5~6mの津波を覚悟する必要があるという。
また、震源地に近い首都圏も、無傷では済まない。房総沖地震の際、東京近郊では震度6程度の揺れに襲われる場所が出る恐れがあり、千葉県浦安市など東京湾沿岸部では、またもや液状化現象の被害が出ることが予想される。
しかし、東京にとってもっと恐ろしいのは、阪神・淡路大震災と同規模になると予想される、首都圏直下型地震である。
「1855年の安政江戸地震以来、首都圏では直下型の大地震が起きていません。関東平野の下には活断層が存在する可能性が高い。活断層は航空写真で確認できたものしか認められないので、厚い堆積層に覆われたこの地域では、見つかっていないだけなのです。
首都直下型地震がいつ来るのか、私の個人的なフィーリングでは、少なくとも10年以内に起きる可能性が高いと思います。地震により首都機能がマヒした場合、経済に与える打撃は凄まじいものになるでしょうから、日本が耐えられるか大変憂慮しています」
首都圏では他に、小田原付近において、およそ70年周期で地震が起きていることも、古文書などで確認されているという。1923年の関東大震災を考えると、それからすでに90年近くが経過している。そういう意味でも、首都圏及び関東近郊での直下型地震の可能性は、非常に高いといわざるを得ない。
一方、3・11で壊滅的な被害を受けてしまった東北地方だが、一度の大地震で危機が去ったわけではなく、今後も強い警戒が必要だと長尾氏は警告する。
「日本列島から300~400kmの沖合で発生する、『アウターライズ地震』による津波の再襲来に備えなければなりません。これも10年スパンで考えれば、『100%起きる』と考えるべき地震です」