コナミを去るクリエーターたち　王国の遠心力

ゲーム大手、コナミホールディングスからの人材流出が止まらない。スマートフォン（スマホ）ゲームでヒットを連発する一方、人気作を制作してきた優秀なクリエーターが次々に去って行く。業績改善の裏で、カリスマ創業者が築き上げた「王国」に強い遠心力が働いている。

「あなたは当社の評判を不当におとしめている」――。昨年秋、コナミは一通の書簡を発送した。宛名は小島秀夫。コナミの人気ゲーム「メタルギア」シリーズを開発した世界的なゲームデザイナーだ。2015月12月にコナミを退職し、新会社「コジマプロダクション」を設立していた。

コナミが指摘したのは、16年9月18日の出来事だ。この日、小島はゲームイベント「東京ゲームショウ」で、ソニー・インタラクティブエンタテインメントが主催するトークイベントに登壇した。数カ月前にコナミが「開発中」と公表した「メタルギア」最新作について、ファンから「小島さんはあの作品に関わっているのですか」とたずねられ「関わってるわけないじゃないですか」と苦笑交じりに答えた。

最新作は、ゲームファンの間で必ずしも良い前評判ばかりでなく、会場は笑いに包まれた。これがコナミ側の感情を逆なでしたようだ。この発言を理由に、コナミは、小島と退社前に交わした報酬契約の違反があるとして支払いの一部を拒否しているもようだ。両者の話し合いは決裂し、今はほぼ没交渉となっている。コナミ広報は「適切に支払っている」と回答、コジマプロダクションは「ノーコメント」と口をつぐんでいる。

小島のイベントでの受け答えが発売前のゲームソフトをおとしめる行為かどうかは分からないが、コナミが綴った文面からは、かつて自社の成長に貢献した功労者との間に、埋めがたい溝ができていることをうかがわせる。

「元コナミ」が引き起こす摩擦はこれにとどまらない。東京都新宿区の「関東ITソフトウェア健康保険組合」。ゲーム会社などのコンテンツ企業やネットサービス会社を対象にした健保で、現在約7000事業所が加入する。加入企業にはディー・エヌ・エー（DeNA）やグリーなどの大手も多い。4月のある日、コジマプロダクションの幹部が同健保への加入申請を提出したところ、申請書の受理さえも断られた。

健保への加入は従業員の福利厚生に関わる。「なぜ加入できないのか」と幹部が食い下がると、「うちの組合ではまず理事長に見せてから理事会にかけることになっている。この加入申請は理事長に見せられません」と答えている。

関東ITソフトウェア健保組合の理事長は、コナミ取締役の東尾公彦が務めている。「理事長に見せられない」という返答からは、コナミを飛び出した小島に対する理事長の意向を事務局が「忖度（そんたく）」している状況が浮かび上がる。

　そもそも健康保険法第22条では、「健康保険組合の業務は、理事の過半数により決し、可否同数のときは、理事長の決するところによる」と定めている。「まず理事長に見せる」というのが本当なら、正規の手続きを逸脱している可能性さえある。厚生労働大臣の認可を受けて設立する健保組合は公益性が高く、個人の都合で加入の可否を決められるものではない。

この件について同健保組合に取材すると、「その件については何もお答えできない」と返答があった。コジマプロダクションはまだ健保加入ができないままでいる。

「元コナミの方なのですが、ご紹介してもよろしいでしょうか」。ある人材紹介エージェントは、コナミの退職者を同業他社に紹介する際に、先方に決まって確認を入れる。コナミOBを採用した同業他社にコナミから苦情が届くからだという。「コナミOBの採用は気をつけろ」。社内にそんなお達しを出す大手ゲーム会社まである。コナミから建設会社に転職した体裁を整えてから同業に移ったケースもあるという。

「当社の退職者とは取り合わないでください」。あるOBはコナミがテレビ局の社員にそう依頼していたと知って驚いた。別の元経営幹部は独立直後に起業したところ、コナミからの抗議を受けて解散に追い込まれている。OBが公開する経歴に「コナミ出身」「元コナミ」と記すことは認められない。「会社を飛び出した以上、『コナミ』の名前を仕事で利用するのは許されない」。あるOBはそう打ち明ける。

1990年代に一世を風靡した体感ゲーム、「ダンスダンスレボリューション」の音楽を作曲した前田尚紀、恋愛シミュレーションゲーム「ラブプラス」のプロデューサー、内田明理、同じくイラストレーターの箕星太朗、「遊戯王」などのライセンス獲得で活躍した幹部の花元真一――。ここ数年で多くのデザイナーや作曲家、経営幹部がコナミを去っていった。ゲーム業界は人材の流動性が高く、独立起業や転職は決して珍しくないが、コナミが独特なのは、独立した開発者を敵対視する点だ。

もともとコナミは権利意識に敏感な会社ではある。過去にも、セガやナムコなどの同業他社を相手取り、ゲームの特許を巡って幾度も訴訟を起こしてきた。そんなコナミにとって退職者はもちろん、現役社員さえも情報漏洩などのリスク要因に映る。社員がソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）でどんな発言をしているかをチェックする。退職者がメディアの取材に応じれば、大手法律事務所の代理人を通じて内容証明郵便で書状を送りつける。時には訴訟も辞さない強い態度を見せる。

足元の業績は好調で、18年3月期の連結営業利益は400億円と過去最高を更新する見通し。屋台骨となっているのは、かつての家庭用や業務用ゲーム機向けソフトではない。主力であるゲーム事業の利益の大半をスマホで稼ぐ構造が定着してきた。

スクウェア・エニックスやカプコンなど同業他社と比べても、コナミのスマホ戦略は順調だ。「実況パワフルプロ野球」など大判のテレビ画面で遊ぶゲームを、5～6インチのタッチパネルに巧みに最適化して投入する開発力は業界関係者も舌を巻く。人気漫画「遊戯王」のカードゲームをテーマにした「デュエルリンクス」は海外でも好調だ。

半面、小島や他のクリエーターらがもり立て、コナミの中興を支えてきた家庭用や業務用の存在感は薄い。経営層からみると、高給取りの人気クリエーターを抱え、高精細な映像をじっくりと細部まで作り込む家庭用は投資対効果の悪い金食い虫に見えるのかもしれない。ただ、これまでの遺産をスマホで再利用する戦法だけではいずれ限界は見えてくる。

コナミの創業者、上月景正会長（76）は、1973年に大阪府豊中市でコナミ工業を起業し、日本を代表するエンターテインメント企業に育てた立志伝中の実業家だ。日本にゲーム産業を興した経営者の一人でもある。

「警戒心が非常に強い」とコナミ関係者は話す。上月拓也社長（46）は次男で、親子2人で代表権をもつ。株主構成を見ても、上位10位の大株主に、上月財団やコウヅキホールディングスなど一族の資産管理会社・団体が名を連ね、合計で発行済み株式の25%以上を握る。中小企業時代から尽くしてきた古参社員ほど忠誠心が高いという。離反者と見なした社員に対しては法的措置も辞さない強い姿勢を示す一方、信頼を置く身内で周囲を固める傾向がある。

本来なら、業界に散らばる「卒業生」も、ゲーム会社が誇るべき資産だ。最近ではパナソニックが、同社を退職して日本マイクロソフト会長などを歴任した樋口泰行氏を再び専務役員に迎え入れた人事は話題になった。ゲーム業界にも、退職したクリエーターと協業して新作を作り上げたり、退職者にゲーム作品の権利をライセンス供与したりといった取り組みは数多い。

ゲーム業界が健全に成長するには、才能ある人材を引き寄せ、ヒットを生み出し続ける好循環が不可欠だ。コナミの極端な内向き志向は、それと反比例する遠心力で人材を突き放しているように見える。かつて「KONAMI」はおもちゃ箱のように面白いゲームが次々と飛び出す憧れの会社だったのだが。

=敬称略

（新田祐司）