大地震、5～6日前に「前兆」　上空の電離層乱れる

多くの地震学者が予想していなかった東日本大震災だが、その5～6日前に「明瞭な前兆」を電気通信大学の研究グループが確認していた。同グループが注目するのは地震の前に現れる大気上空の電離層の乱れ。地震学者にはない視点で独自の観測網を整え、東海地震など巨大地震の予知に成功したいと話している。

地震が起きた3月11日午後2時46分過ぎ。電通大の研究グループを率いる早川正士名誉教授は、東京都調布市の同大学の研究室で、棚が倒れないよう必死に押さえながら自問していた。「なぜ東京がこんなに揺れるのか……」

研究グループの観測網では東京に大きな地震が起こるとは予測していなかったためだ。やがて震源が関東付近ではなく東北沖のマグニチュード（M）9クラスの超巨大地震だったと知り、納得した。「あれが前兆だったに違いない」

早川氏によると、大きな地震の約1週間前に震源上空にある電離層が何らかの原因で乱れ、大気圏との境界面（高度約80キロ）が一時的に低くなる。この現象は地表と電離層の間を反射しながら進む超長波電波の到達時間を正確に測ることでとらえることができる。

研究グループはこの方法が内陸の直下型地震の予知に有効とみて、宮崎と福島の送信局からの電波を観測してきた。加えて今年、米ワシントン州からの電波を日本で受け、太平洋上の電離層のチェックを始めていた。

太平洋上の電離層の異常が観測されたのは3月5～6日にかけて。調布、春日井（愛知県）、高知の3カ所の受信局で、電波の夜間の平均振幅が極端に短くなるという「明瞭な前兆」（早川氏）が現れていた。

3日後の3月9日午前、M7.3クラスの地震が三陸沖で発生した。「当初はこの地震の前兆だと思った。しかし、（観測から地震発生までの時間が）通常は約1週間なのに3日というのは短く、疑問に思っていた」と早川氏。その2日後の11日に超巨大地震が起きた。

地震と電離層異常の関係についての研究は阪神・淡路大震災の翌年の1996年から5年間、宇宙開発事業団（現・宇宙航空研究開発機構）が実施。早川氏が研究リーダーを務めた。同プロジェクトでは、ギリシャでの地震予知成功で有名になった地電流を観測する「VAN法」も別のグループで研究。早川氏らの試みはこうした研究の蓄積をベースにしている。

早川氏らは予知情報を企業などに有償で提供する会社を設立、近く事業を始める。「予知研究の資金を賄うのが会社設立の目的」（早川氏）だ。内陸型の地震を中心に情報提供を始めるが、今回の経験から、海底を震源とするプレート境界型の地震の予知にも使えると判断。東海・東南海・南海地震の想定震源域をカバーする電波を受信できるよう、三宅島に受信局を近く設ける。

地震の直前予知について多くの地震学者は懐疑的だ。98年に文部省（当時）の測地学審議会は直前予知の困難さを認める報告をまとめている。早川氏は「地震のメカニズム研究と地震予知は全くの別物」と反論。地震学とは一線を画す独自の方法で予知の実現を目指している。

（編集委員　吉川和輝）