この調査では、Twitterやブログのような不特定多数へ情報発信を行うソーシャルメディアだけでなく、mixi、GREE、モバゲータウンといった日本を代表する3つのSNS、さらに最近注目されているFacebook、動画共有サイトYouTubeやニコニコ動画といった8つのソーシャルメディアを対象とした。

　それぞれ公式アカウントや公式チャンネル、公式アプリなどの活用状況について独自の調査を行い、それぞれの登録利用者数や動画の再生回数などを指数化することで、複数のソーシャルメディアを積極的に活用している企業を抽出した。

　本結果から、日本国内におけるソーシャルメディアの積極活用を行っている企業のトップ10は、下記のとおり。


　また、トップ50企業における各ソーシャルメディアのサービス別の利用率では、Twitterは、50社のうち48社となる96％が何らかの形で1つ以上アカウントを開設しており、企業が最も利用しているサービスであることが分かったという。次いでYouTubeが82％、ブログが54％となった。いずれも企業が利用するにあたってサービス自体は無料で利用できるため、活用ハードルの低さが高い利用率につながっていると想定されるという。


　特にTwitterにおいては複数のアカウントを開設している企業も多く、昨年一年で大きく企業利用が拡がりを見せていたことが確認できた。

　また、Facebookについても注目の高まったこの数ヶ月で公式ページを開設した企業が多数みられ、Twitterと同様に無料でページを開設できることが、企業利用を促進している可能性が考えられるという。

　登録者数を比較した場合、Twitterでは1位「モスバーガー（17万フォロワー）」、2位「ユニクロ（15万フォロワー）」であったことに対し、mixiやGREEにおいては20万以上の登録数がある企業関連アプリやアカウントが複数存在することが確認されたという。

　mixiやGREEでは企業のサービス利用が有料であるため、アカウントを開設する場合、それに見合う誘導コスト等をかけた大規模な企画になっていることが多いことも影響していると考えられるとしている。

　動画系サービスでは、ニコニコ動画はサービス利用企業数でみると少ないものの、YouTubeを利用している企業の再生回数の幅と比較すると、企業のサービス利用が有料であるニコニコ動画が安定して高い再生回数を確保しているという同様の傾向が見られたという。

　Facebookに関しては、現時点では1位の「ユニクロ」でも登録者が2万人程度と、比較的小規模のコミュニティが中心となっているものの、今年に入ってからのサービス普及に伴い速いペースでの登録者の増加傾向が確認できているという。

　なお、調査対象となった各社アカウントの中には、キャンペーン期間中のみの運用で活動を終了し、折角登録したユーザーとのコミュニケーションを停止しているものも散見されたという。これに関して、今後ソーシャルメディアが、企業と消費者とのコミュニケーションを生み育てていくツールとして普及するかは、キャンペーン以外での企業の継続的利用が広がるかどうかにあると考えられるとしている。