株式会社NTTアドは、首都圏在住20～59歳男女個人8,000名を対象とした「ポスト3.11」のとらえ方に関するインターネット調査を実施し、その結果について13日発表した。調査は1月13日～15日に行われ、詳しい調査結果は同社のオリジナル発行物「空気読本」にまとめられている。
同社は震災前の2011年1月に「社会貢献活動に関する調査」、また震災後の6月には「東日本大震災による生活意識の変化に関する調査」を実施したが、この2つの調査を通じ、震災発生以前から社会問題への関心を強く持つ若年層がいることがわかった。
この20代の層は、震災の発生にかかわらず、常日ごろから積極的に社会貢献活動を行なっているのだ。そこで、情報拡散能力が強いと言われている「ツイッター（Twitter）」で、フォロワー数300人以上を抱える20代のオピニオンリーダー層は社会貢献等に対する意識が高いと仮定し、かれらを対象とした調査結果と全体を対象とした調査結果とを比較した。
20代オピニオンリーダー層が震災にかかわらず重視していたことは以下の通り。
1.仕事に関する価値観
「社会の役に立つ仕事がしたい」55.0％
「就業時間に縛られず、自由な時間に仕事をしたい」52.5％
「会社のブランドにこだわらないほうだ」45.0％
2.消費に関する価値観
「好きなモノにはお金をかける」72.5％
「品質が良ければ価格は気にしない」55.0％
「モノを買うより、勉強やスキルアップのためにお金をかけるほうだ」45.0％
3.コミュニケーションに関する価値観
「会社関係よりも、それ以外の人と飲みに行く機会が多い」62.5％
「同じ意見や考えを持つ仲間の輪を広げたい」55.0％
「共感してくれる仲間を増やしたい」50.0％
この層が震災以前から重視しているのは、社会貢献、それぞれの価値観でそれぞれのこだわりをもった消費、自己実現のための消費、そして仲間とのコンセプトの共有等であり、これらの価値観がごく普遍的になっていることがわかった。彼らの中で普遍的であったことが、震災を経て、ほかの世代にも波及したといっても過言ではなさそうだ。
【関連リンク】 |
