電通は2月23日、総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2010年日本の広告費」を発表した。
これによると、昨年2010年の日本の総広告費は前年比98．7％の5兆8427億円。総広告費は、2004年に日本経済の景気回復基調とデジタル家電やインターネットの普及を背景に増加傾向となり、2005年（前年比102．9％）、2006年（同101．7％）、2007年（同101．1％）と増加した。
しかし、2008年に世界同時不況を背景に減少に転じ、2008年（同95．3％）、2009年（同88．5％）と続き、2010年は、ゆるやかな景気の回復と企業業績の改善、バンクーバー冬季五輪などの大型イベントや、エコカー補助金やエコポイントなどの景気刺激策のプラス要因があり、マイナス幅は前年比1．3％減と大幅に縮小した。
媒体別にみると、「テレビ広告費」が前年比101．1％の1兆7321億円と増加したが、「新聞」は同94．9％の、6396億円、「雑誌」は同90．1％の2733億円、「ラジオ」は同94．8％の1299億円となり、「マスコミ四媒体」（同98．1％）は6年連続で前年を下回った。
マスコミ4媒体以外では、「インターネット広告費」が前年比109．6％の7747億円となり、前年と同様に新聞広告費を上回り、その差を1351億に広げている。そのほか、「衛星メディア関連広告費」は前年比110．6％の784億円、POP・DM・折込広告などの「プロモーションメディア広告費」は前年比95．6％の2兆2147億円と推定されている。
業種では「情報・通信」「ファッション・アクセサリー」「化粧品・トイレタリー」など21業種中8業種が増加。減少は「官公庁・団体」「趣味・スポーツ用品」などだった。
