Jリーグが、来季も現行通りの春秋制を続けることが5日、分かった。複数のJクラブ関係者らの証言で明らかになったもので、10日に東京・文京区のJFAハウスで開かれるJ1、J2合同臨時実行委員会で最終協議し、16日の理事会で最終決定する。

 5月の実行委員会で日本協会から、秋春制への移行を提案された。直後にJは日程問題検討タスクフォースを立ち上げ、これまで6回協議した。さらに運営、マーケティング、育成、競技と、4部門の分科会を9回開いて話し合ったが、現実的に難しいとの意見が大半を占めたという。

 積雪量の多い地域での冬開催問題などもあるが、最も大きなネックは、移行初年度のクラブ経営が難しいことだ。日本協会からは「来年春に開幕し、翌年の夏までの1年半を1シーズンにする」との案が提示された。しかし、試合数が増えるわけではなく、スポンサー収入、入場者収入などの増額が見込めず、1年の予算で1年半をまかなうことは現実的に難しい。

 実行委員からは「日本協会の提案で移行すると、半数以上のクラブがつぶれる」との意見が多かったという。他に、クラブと年俸契約を結んでいる選手らの給料にも影響することも必至で、仮に1年半で1シーズン分の年俸を支払うことになれば、選手の死活問題にも発展する。

 5月にシーズン制移行を提案した日本協会・田嶋幸三副会長は「Jが出した回答に対して、協会が訂正を求めることはしません。Jの意見を尊重します」と話しており、10日に出される返答が、最終結論となる。