アップルの「iOS」、グーグルのモバイル広告売上の40％に貢献

　Googleは、宿敵のAppleが2012年に巨額のモバイル収益をもたらしてくれたことに感謝しなければならない。

　検索大手のGoogleが同社の「Maps」アプリと「Search」アプリについてAppleと交わしたライセンス契約は、「iPhone」が2007年に登場して以来、高い収益を上げ続けている。2012年もその例外ではない。

　Piper JaffrayのアナリストGene Munster氏は、米国時間6月6日にリリースした投資家向けメモで、Googleの2012年のモバイル売上は約45億ドルになると予想している、と述べた。また、iOSはその最大またはそれに近い割合の寄与度となるであろう。

　同氏は、Googleのモバイル検索の総売上の40％にあたる16億ドルをiOSが占めるだろうと予想する。突き詰めると、iOSがGoogleの通年の総売上の約2％を生み出していることになる。

　しかし、Appleが自社製の地図アプリで「Google Maps」をもし置き換えるとどうなるだろうか。最近の報道では、Appleはすでに「3D Maps」アプリを開発し、iOSデバイスにおけるデフォルトとしてGoogleのアプリを置き換える用意があることが示唆されている。それにもかかわらず、数字に大きな変化はないだろうとMunster氏は予想する。

　同氏は、Google Mapsは「App Store」から提供され続け、誰もがダウンロードして無料で利用できるだろうと述べた。Googleは最近、同社のMapsサービスの利用者は全世界で10億人を上回ることを明らかにした。同社は多数のアプリをiOSユーザーに提供しているが、その中でもMapsアプリが、たとえiOSのデフォルトでなくなっても、一番人気になる可能性がある。

　それに、GoogleがMapsをそのままにしておくわけがない。

　同社は6日、同サービスに向けて多数の新機能を発表した。3D画像、オフラインでの使用、Street Viewの画像強化などが含まれる。

　とはいえ、AppleがデフォルトだったGoogle Mapsを別のものに置き換えるようなことがあれば、これはGoogleを締め出す最新の試みであろう。

　「今後に向けて、AppleとGoogleの間で主導権争いが続くだろう」とMunster氏は語った。