タブレット普及　市場12年に1億5000万台超に

韓国サムスン電子など各社がタブレット端末を披露した（５日、米ラスベガス）

【ラスベガス=京塚環】パソコンと携帯電話の「隙間」を狙え――。米ラスベガスで6日開幕する世界最大の家電見本市で、タブレット型と呼ばれる情報携帯端末の発表が相次いでいる。米アップルが昨年4月に発売した「iPad（アイパッド）」はパソコン並みの機能を持ちながら、携帯電話のように持ち運べる点が人気を呼んでいる。パナソニックなどの参入で、機能や価格の競争が一気に本格化する。

「これは我々にとって最も重要な端末になる」。5日、ラスベガスで記者会見した米モトローラ・モビリティー・ホールディングスのサンジェイ・ジャ会長兼最高経営責任者（CEO）は、今春発売予定のタブレット端末「XOOM（ズーム）」を紹介する際、こう力を込めた。

かつて世界2位の携帯電話機メーカーだったモトローラは、事業再建をこのiPad対抗機にかける。

パナソニックは年内に米国や日本などで「ビエラ・タブレット」を発売する。端末で見ていた映画の続きを、即座にテレビに切り替えて視聴できるようにするなど、テレビとの連携機能を売りにする。

ほかにも韓国LG電子や、パソコン大手の台湾アスース、薄型テレビの新興ブランド米ビジオなどが新製品を発表する。多彩な顔ぶれがそろうのは、多額の開発費用がかかる基本ソフト（OS）を、米グーグルが無償で提供しているからだ。

家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）」を主催する米家電協会のチーフエコノミスト、ショーン・デュブラバック氏は「画面サイズが15型以上のパソコンやテレビと、3～5型が主流の携帯の間にぽっかりと空いていた『空白地帯』を（iPadは）埋めた」と指摘する。

米調査会社のガートナーは、タブレット端末の世界全体の販売台数が2009年の1949万台から、12年に約8倍の1億5415万台まで増えると予測する。

価格競争も激しくなりそうだ。米調査会社ヤンキーグループによると、10年に700ドル台だったタブレット端末の平均価格が14年には半分以下になる見通し。自分の趣味や生活スタイルに合わせて端末に機能を追加できる「アプリ」の充実度が販売競争のカギを握る。

アップルの強みは規模のメリットを生かした戦略にもある。たとえば、iPadと高機能携帯電話「iPhone（アイフォーン）4」は、端末の頭脳となる高価な半導体「プロセッサー」を共通化している。

米調査会社ディスプレイサーチによると、iPadとiPhone4の10年の世界出荷台数は合計で約5000万台。これは世界のパソコン出荷台数の7分の1で、部品調達におけるアップルの価格交渉力は圧倒的だ。

プロセッサーを共通化しているので、iPadとiPhone上では基本的に同じアプリが動く。開発者にとって市場は大きいほど魅力的だ。1本でもヒットすれば多額の収入につながるからだ。そんな期待が、アプリの質を向上させ、消費者をひき付けるという好循環を生んでいる。