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市進ホールディングス、早稲田アカデミーなど大手学習塾は、2011年度の生徒1人当たり売上高が増加に転じそうだ。新指導要領の導入に伴い、生徒が多くの授業を受ける傾向にあることが追い風となる。東日本大震災後の広告自粛で生徒獲得は遅れ気味だが、「単価」アップが業績を支える。

大人数の授業が主体の市進HDは、傘下の個学舎を通じて個別授業にも力を入れている。「個別」は教師1人に生徒1～2人というきめ細かい授業が特徴で、09年2月期は1人当たり50万円強だった。景気低迷による家計の教育費抑制が響き、11年2月期には30万円を割ったが、今期は35万円程度に回復する見込みだ。

復調の一因は学習量が増えた新指導要領が今年度から小学校で導入されたこと。受験を控えた小学校高学年や中学3年生などが受ける授業を週1コマ増やした場合、「生徒1人当たりの売り上げが2割上がる」（市進HD）という。個別授業の売上高は全体の2割だが、利益寄与は大きい。