安全な高台か、便利な海岸か　明暗分けた選択

　東日本大震災で、かつての津波の教訓で高台に移転した集落は被害を免れ、海岸に残った街は壊滅した。復興策として政府も検討を始めた高所移転。数十年に１度の災害に備え、不便な高台に住み続けるのは簡単ではない。

　岩手県大船渡市三陸町綾里の白浜集落。付近は標高２３メートルまで津波が駆け上がったが、約２００人が住む６２戸の住宅は無傷で犠牲者もいなかった。１９３３年の昭和三陸大津波を機に、海岸から高台に移していた。

　民宿経営の熊谷正吾さん（８５）によると、当時、未明の暗闇を襲った大津波で、住民２１１人のうち６２人が死亡、家屋はほぼ壊滅。生き残った人々は高台に唯一残った家にすし詰めになって暮らしながら、そこより上に集落を再建すると決めたという。

　再興し、次世代が育っても、いろりを囲んで子らに話すのは津波の恐怖。「谷底に住めば、毎日の漁は楽になる。でも８０年間、誰も戻ろうと言い出さなかった」と熊谷さんは言う。

　白浜集落と反対に、６０年のチリ地震津波で５０人が亡くなった大船渡港周辺の中心市街地は、被災地に街を再建。今回はここを中心に市内で約５００人が死亡・安否不明になった。港近くで雑貨店を営んでいた男性（６６）は「津波は覚えていたが、怖さを忘れていた。みんな便利な場所に住みたがった」と言う。

　長年にわたり、緊張を維持するのは難しい。

　９３年の北海道南西沖地震の津波で多くの犠牲者が出た北海道・奥尻島。かつて島の過半数が参加した年に１度の防災訓練は、今は２割前後だ。

　東北大の今村文彦教授（津波工学）は、２００４年のインド洋大津波後、スリランカで政府が海沿いの建築を禁じたが、今は市場もできて元通りになった例を指摘。「海岸に住みたい人にはリスクを十分に知らせた上で自分で決断してもらう仕組みが必要だ。それが津波への緊張感を長持ちさせる手段になる」と話した。（長野剛）