朝日慎一氏の声明に端を発する日本修斗協会の諸問題への見解と今後の対応について説明させて頂きます。
 日本修斗協会はいわゆる任意団体、法人格を現在まで持っていない団体です。設立日時も明確でなく正式な定款などもありません。ジムの長の寄り合いから慣習的に成立してきたというのが現状です。しかし、ご指摘の通り、運営状況や会計報告など透明性のあるものにしなくてはならないのは当然です。競技の運営に偏りそれを怠ってきたとのそしりはまぬがれないでしょう。
我々としては、執行部全体の責任と感じ、私自身含めた理事の解任もしくは組織の解散も辞さない積もりでいます。結局若林理事に業務が集中し、経理処理ができない事態を招いてしまったのも過去の執行部も含めた我々の失策でした。
 以前より本人からは辞意が示されていましたが、若林氏は12月28日をもってアマチュア普及委員長を解任とします。今後は過去に遡っての会計作業に専念するよう指示し、本人も謝罪するとともにこれを了承しました。すでに税務署などへの税務相談も行っています。
 今後協会は、法務の専門家にも指導を受けながら、運営体制を模索する形となります。組織が正式に法人として設立の運びとなるよう関係各位とも協力し、その成立を持って審判を仰ぎたいと思います。

日本修斗協会会長 中井祐樹