最新記事

健康

寝ないと太るって本当?

「あまり寝なくても平気」という油断は禁物。睡眠不足は自覚症状なしに私たちの体をむしばむ

2010年7月29日(木)15時18分
ローレンス・J・エプスタイン

 私たちは1日にどれくらい眠れば十分なのか。眠気を感じなければ、睡眠は足りているのか。睡眠時間が少なくても不調を感じなければ、健康上は問題ないのか。

 こうした問いに対して、最新の研究結果がいくつかの興味深い答えを出している。

 平均的な大人が十分に休息を取り、最良の状態で機能するために必要な睡眠時間は、1日に7〜9時間。しかし、アメリカ人の睡眠時間は昔より減っている。

 05年に全米睡眠財団が行った調査によれば、アメリカ人の平均睡眠時間は1日6.9時間。これは、19世紀に比べて約2時間、50年前と比べて1時間少ない。10年ほど前の01年と比べても、約15〜25分も減っている。

 睡眠不足がいかに大きな弊害をもたらすか、私たちはあまり敏感に感じ取れないらしい。ペンシルベニア大学の研究チームの実験では、2週間にわたって被験者の睡眠を1日6時間未満に制限した。ところが被験者たちは、以前に比べてそれほど強い眠気を感じることはなく、自分が比較的正常に活動できていると思っていた。

肥満確率は2.5倍以上

 これはあくまでも自己判断でしかない。きちんとしたテストの結果を見ると、2週間の調査期間中、被験者の認知能力と反応速度はどんどん落ちていった。調査期間の最後には、48時間起き続けている人と同程度までテストの成績が低下した。

 弊害はこれだけにとどまらないようだ。シカゴ大学の研究チームによると、睡眠が不足すると、ある種のホルモンの分泌状況が変調を来す。その結果、食欲が高まり、食後の満腹感を感じづらくなり、糖分の摂取に対する体の反応が変わる。要するに、肥満と糖尿病のリスクが高まるのだ。この後に行われた数々の疫学的研究でも、同様の結果が得られている。

 ケース・ウェスタン・リザーブ大学とハーバード大学医学大学院の研究チームが最近報告しているように、このテーマに関する長期にわたる大規模な研究はことごとく、睡眠不足と将来の肥満との間に関連性を認めている。

 なかでも見逃せないのが子供の睡眠不足と肥満の関係だ。ケース・ウェスタン・リザーブ大学とハーバード大学医学大学院の報告によれば、子供を対象にした31件の研究でも、大人の場合と同様の結論が見いだされている。高校在籍年齢の子供を対象にしたケース・ウェスタン・リザーブ大学医学大学院のスーザン・レッドラインらの研究はその一例だ。

 レッドラインらの研究によると、睡眠時間が短い子供ほど、肥満になる確率が高い。1日に8時間以上寝ている子供に比べると、睡眠時間が6〜7時間の子供は肥満になる確率が2.5倍以上に達した。睡眠時間が短いほど肥満のリスクが高まる傾向がはっきり見て取れたのだ。

眠ればホルモン値は戻る

 肥満になる可能性が増すだけではない。高血圧や心臓病のリスクの増加と睡眠不足を関連付ける研究結果も多数発表されている。

 もっとも、悪い話ばかりではない。これらの弊害が表れても、適切な量の睡眠を取れば問題を解消できる。先に紹介したシカゴ大学の研究によると、被験者に2日続けて10時間の睡眠を取らせると、ホルモンの値が正常値に戻り、空腹感と食欲の強さを示す数値が25%近く低下したという。

 睡眠を減らしたくなる理由はいくらでもある。照明器具、コンピューターなどの電子機器、さまざまな娯楽など、私たちは24時間、無数の誘惑に囲まれている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

日経平均は小幅続落で寄り付く、ハイテク株安い

ワールド

コンゴでクーデター未遂、首謀者殺害・米国人含む50

ビジネス

大和証G、27年3月期経常益目標2400億円以上 

ワールド

ロシア裁判所、ドイツ銀とコメルツ銀の資産差し押さえ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    「隣のあの子」が「未来の王妃」へ...キャサリン妃の「ロイヤル大変貌」が話題に

  • 2

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 3

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイジェリアの少年」...経験した偏見と苦難、そして現在の夢

  • 4

    米誌映画担当、今年一番気に入った映画のシーンは『…

  • 5

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 6

    「裸に安全ピンだけ」の衝撃...マイリー・サイラスの…

  • 7

    「まるでロイヤルツアー」...メーガン妃とヘンリー王…

  • 8

    「すごく恥ずかしい...」オリヴィア・ロドリゴ、ライ…

  • 9

    中国の文化人・エリート層が「自由と文化」を求め日…

  • 10

    日本とはどこが違う? 韓国ドラマのオリジナルサウン…

  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 3

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 4

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 5

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 6

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 7

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 8

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 9

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイ…

  • 10

    「隣のあの子」が「未来の王妃」へ...キャサリン妃の…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 7

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中