Choosing Wisely（チュージング・ワイズリー）という言葉を聞いたことがあるだろうか。これは2012年、米国内科専門医認定機構財団（ABIM Foundation）が始めたキャンペーン。ざっくり言えば、「根拠に乏しいにもかかわらず実施されている過剰な医療行為をEBMの観点から見直す」という活動だ（同財団のウェブサイトはこちら）。

　日本では従来、日本医療の質・安全学会（理事長：高久史麿氏）がワーキンググループを立ち上げ活動していたが、2016年10月15日、学会から独立した組織として「Choosing Wisely Japan」が発足した。発起人には、七条診療所（京都市左京区）所長で佐賀大学医学部総合診療科名誉教授の小泉俊三氏、地域医療機能推進機構（JCHO）本部総合診療顧問の徳田安春氏、米国内科学会日本支部長で大船中央病院（神奈川県鎌倉市）特別顧問の上野文昭氏、NPO法人ささえあい医療人権センターCOML理事長の山口育子氏らが名を連ねている。

各学会が根拠に基づき「過剰な医療行為」をリストアップ
　同日に都内で開かれたキックオフセミナーでは、Choosing Wisely Canadaの代表を務めるカナダ・トロント大学内科学教授のウェンディ・レビンソン氏が講演を行った。同氏によると、2012年に米国でChoosing Wiselyキャンペーンが始まった当初、参加する医学会は9学会だったのが、現在では70以上に上る。