ソフトウェアは常に最新の状態を――SkypeやAdobeなどが啓発週間

Skypeなどが実施した実態調査では、ソフトウェアの定期的な更新ができていないコンシューマーが半数近くを占めた。

　SkypeやAdobe Systems、Symantecなどの各社は7月23日、コンピュータや携帯端末などのソフトウェアを常に最新の状態に保つよう促す啓発週間「International Technology Upgrade Week」（ITUW）をスタートさせた。併せて「コンシューマーの半数近くはソフトウェアを定期的に更新できていない」という調査結果を発表し、こうした実態に警鐘を鳴らしている。

　実態調査は米国と英国、ドイツのコンシューマーを対象に、SkypeとSymantec、カーナビメーカーのTomTomが実施した。その結果、40％が「ソフトウェアの更新通知画面が最初に出た時点で必ず更新するとは限らない」と回答。さらに「ソフトウェアの更新が何のためのものなのかよく分からない」「定期的に更新するメリットが分からない」との回答もそれぞれ4分の1を占めた。

　こうした実態を受けて啓発週間では、無料の更新プログラムを適用してソフトウェアを常に最新の状態に保つことの重要性について周知を図り、コンシューマーの懸念に応えることを目指す。

　Adobeも啓発週間に合わせ、「セキュリティの観点のみから見ても、常に最新のセキュリティ更新プログラムを導入することは必須」だと指摘する。サイバー攻撃の99.8％は最新の更新プログラムが適用されていないソフトウェアの脆弱性を悪用して仕掛けられているといい、「自分の身を守る最善の方法は、ソフトウェアを最新の状態に保つことだ」とアドバイスしている。