学生に学びの場を提供、ジェイ・エス・ビーがハッカソン開催！長年蓄積された実績データもとに、学生マンションの賃料推定に挑戦

　UniLife(ユニライフ)のブランドで全国の学生マンションの企画開発・仲介斡旋・運営管理までをトータルで行う株式会社ジェイ・エス・ビー(本社：京都府京都市、代表取締役社長：近藤 雅彦　以下、当社)と、当社グループ企業のAI人材プラットホーム事業、ハッカソン企画運営事業を行う株式会社Mewcket（ミューケット）は、学生に学びの場を提供する学生支援イベントとして、「学生マンションの家賃推定コンペティション」をテーマにしたハッカソンを京都市内にて2021年10月30(土)、31日(日)の二日間に渡り、開催したことをお知らせします。

　ハッカソンとは、プログラマやエンジニアなどが集まり、課題解決に向けて意見を交わし、集中的にシステム開発やデータ分析モデル開発を行うイベントです。

【学生に学びの場を提供／開催レポート】
　当社が学生支援活動の一環として主催した本イベントでは、応募者の中から参加基準を満たした計10名の学生が、サポートするメンターと共に、実際に当社が運営する多数の物件の広さ・設備・築年数・位置情報などのデータを使って、特定の学生マンションの実際の賃料推定を行いました。
　当日使用したデータは、当社が長年蓄積してきた物件関連のリアルなデータで、参加者からも、「貴重な生データを触る事が出来て、非常に勉強になった、面白かった」、「こんなに膨大なデータを普段触れる事がないため、その点だけでも勉強になった」との声があり、より現実味のあるディスカッションとコンペティションが可能となりました。

開催の挨拶と主旨説明　　

メンターからのアドバイス

　ワーク中は、個人対抗でも参加者同士が切磋琢磨し合う協力関係を築きながら活動します。参加学生はアライアンスグループに分かれ、グループ内で積極的に会話をして知見の共有を行い、ひとりでは解決できない課題に取り組んでいました。実際に「自分以外の方がどう進めているのかも学ぶことができ勉強になった」という声もあり、メンターにも意欲的に解析手法やデータの見方などを質問しながら、限られた時間内で試行錯誤してお互いのレベルアップをはかっていました。

意見交換しながらの作業

参加学生によるプレゼン

優勝者決定

集合写真

　本イベントは、参加者同士のオープンマインドな交流やメンターのサポートを通じて全員が成長し、自身のさらなる才能を発掘することを目的としています。コロナ禍での数少ない交流機会にもなったようで、イベント終了後、参加者たちは、すっかり打ち解けた様子でまたの再会を約束していました。今後も様々な活動を通して学生の成長支援を続けていきたいと思います。

【イベント実施概要】
テーマ：”豊かな生活空間の創造をAIで支援する” 学生マンションの家賃推定
日　時：2021年10月30日（土）、31日（日）10:00〜18:00
場　所：京都経済センター（京都市下京区）
参加者：10名（京都大学1名／京都工芸繊維大学1名／同志社大学6名
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　／日本大学1名／北陸先端科学大学1名）
イベント公式募集サイト（募集終了）：https://peakers.jp/projects/87
※当日は、感染対策を十分に実施したうえで開催しております。

　ジェイ・エス・ビーは、中期経営計画「Grow Together 2030」において、近い将来、運営する学生マンションが単なる住処ではなく、学びや成長、つながりの場となることを目指しています。今回のイベントは、DXを積極活用し、その具現化へ向けた第一歩として開催されました。

【当社概要】
社　名　　： 株式会社ジェイ・エス・ビー
本社所在地： 京都府京都市下京区因幡堂町655番地
創　業　　： 1976年12月
上　場　　： 東証1部（証券コード3480）
代　表　　： 代表取締役社長　近藤 雅彦
U R L　　 ： https://www.jsb.co.jp/
全国の学生マンション検索サイト:　https://unilife.co.jp/
 
【Mewcket社概要】
社　名　　：株式会社Mewcket（当社子会社、呼称「ミューケット」）
本社所在地：東京都新宿区西新宿1-6-1新宿エルタワー16階
設　立　　：2016年8月
代　表　　：代表取締役社長　小管 香織
事業内容 　:AI人材プラットホーム事業、学生を対象としたハッカソンを企画運営
U R L　　 ：https://mewcket.co.jp/

　ジェイ・エス・ビーグループは1976年の創業以来、全国で学生マンションの運営管理を手掛け、現在では北海道から沖縄まで学生向け賃貸仲介店舗「UniLife（ユニライフ）」81店舗を展開、2021年４月時点で76,612室を管理しています。高齢者住宅事業へは2011年より参入し、高齢者向け住居の企画開発、運営及び紹介事業を行っています。