2月後半、東京にある富士フイルムの本社では、従業員100人からなる特別チームの編成が急ピッチで進められていた。創業以来86年で初めての挑戦が始まろうとしている。厚生労働大臣の加藤勝信から、新型コロナウイルス感染症「COVID-19」との闘いにおいて協力を求める要請があったのだ。
この時点で日本国内の新型コロナウイルスの感染者は130人程度にとどまっていた。しかし、パンデミック（世界的大流行）となる可能性が高まるなかで、ワクチンや治療薬の早期開発のめどは立っておらず、厚生労働省はCOVID-19の治療に既存薬を使えないか検討を始めていた。
そこで候補に挙がった医薬品のひとつが、富士フイルムの子会社である富士フイルム富山化学が製造販売する抗インフルエンザ薬「アビガン」（一般名：ファビピラビル）だ。
富士フイルムは素早く動いた。特別チームのメンバーは複数のオフィスや工場に分散していたが、わずか数週間で増産体制の確立や政府指定の医療機関への配送を含む緊急計画を練り上げ、臨床の研究者たちへの提言もまとめたのだ。
内閣総理大臣の安倍晋三は3月28日の定例会見で、アビガンを新型コロナウイルスの治療薬として承認するために必要な手続きを開始すると明らかにした。承認に向けては臨床試験が必須だが、最終段階となる第3相臨床試験は6月に終了する見通しだ。現時点ではアビガンがCOVID-19に有効であることを示す確かなデータはないが、治療に効果があったとする研究結果はいくつか報告されている。
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中国での臨床研究で「効果あり」
中国科学技術部は3月17日、武漢と深圳で実施された臨床研究でアビガンの後発医薬品（ジェネリック医薬品）に治療効果が認められたと発表した。同部生物中心の張新民（チャン・シンミン）は、ファビピラビルはCOVID-19の治療において「明らかに効果的で安全性も高い」と述べている。
深圳では、患者のウイルス検査の結果が陽性から陰性になる日数の中央値が、ファビピラビルを投与した場合は4日なのに対して、投与しなかった場合は11日だった。武漢では、ファビピラビルを投与した患者は投与しなかった患者と比べて、平均で2日近く早く熱が下がっている。ただ、いずれの研究も臨床データや方法論などの詳細は公開されていない。
それでも、こうした結果はファビピラビルの体内での作用と矛盾しないように見える。
一般的な抗インフルエンザ薬は、細胞内部で複製されたウイルスが遊離する際に必要なノイラミニダーゼという酵素の働きを阻害することで、ウイルスの増殖を抑える。これに対し、ファビピラビルはRNAポリメラーゼ阻害薬と呼ばれ、ウイルスの遺伝子の複製そのものを阻止する。つまり、ファビピラビルは血中のウイルス量が比較的少ない感染初期の段階で投与して、症状の悪化を防ぐことができるのだ。
インフルエンザ以外のウイルスにも効果
ファビピラビルは、RNAウイルスであればインフルエンザウイルス以外のウイルスに対しても同じ効果を発揮するという研究結果が得られている。安倍もそう信じているようで、「希望する国々と協力しながら臨床研究を拡大し、増産に着手する」と語っている。すでに多くの国が関心を示しているという。
安倍は具体的な国の名は挙げなかったが、米国も含まれているようだ。政治ニュースサイト「Politico」の報道によると、富士フイルムは米国での臨床試験の実施と政府からの補助金の獲得に向け、米食品医薬品局（FDA）および保健福祉省（HHS）と協議を進めている。
安倍がトランプ大統領との電話会談でアビガンについて触れ、国家安全補償会議（NSC）は政府に日本からのアビガンの無償提供を受け入れるよう求めたとの報道もある。NSCはまた、アビガンを特例としてスピード承認するようFDAに働きかけているとされる。
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ファビピラビルは、2014年に西アフリカで発生したエボラ出血熱のアウトブレイク（集団感染）でも治療に使われた。この際には、国際NGO「国境なき医師団」が世界保健機関（WHO）と協力して、人道的使用制度［編註：特殊な場合に限り未承認薬や適応外使用を認めること］が適用された。ただし、ファビピラビルは胎児に重大な先天性欠損症を引き起こす可能性があるため、妊婦は投与対象から除外されている。
ギニアでファビピラビルを使用した患者の経過などを観察した臨床研究では、有効とは断定はできないまでも、有望な結果が出ている。体内のウイルスの量が少ない感染初期の患者では、死亡率が30パーセントから15パーセントに下がったのだ。
「科学」と「期待」との間で
そしていま、日本政府はCOVID-19でも同様の結果が出ることを期待している。なお、富士フイルムは中国科学技術部の見解に対してはコメントを控えた。武漢と深圳での臨床研究で使われたファビピラビルは、中国でライセンス契約を結ぶ浙江海正薬業が製造するジェネリック薬であり、富士フイルムは臨床研究には関わっていないからだという。
浙江海正薬業は2月半ばに中国当局からファビピラビルの製造認可を得ており、COVID-19への適応拡大に向けた臨床試験の実施許可も下りた。3月には試験が終了し、有効性が確認されたとしてファビピラビルの輸出が始まっている。トルコのファフレッティン・コジャ保健相は先に、国内40都市でCOVID-19の患者に中国から購入した「特効薬」を投与すると述べている。
一方、日本もアビガンは外交に利用できると考えているようだ。中国がファビピラビルは新型コロナウイルスに有効だと発表した3日後には、インドネシアの大統領ジョコ・ウィドドがアビガン5,000錠を購入したと明らかにしている。ウィドドは報道陣に対し「追加で200万錠を注文する予定だ」と話している。
一連の動きを見ていると、新型コロナウイルスとの闘いにおける「科学」と「期待」との間の緊張を感じずにはいられない。日本ではまだ臨床試験が続いており、COVID-19の治療薬として正式に承認されたわけではないが、数十人に投与され実際に効果があったという。日本政府は現時点では本格的な増産には踏み切る姿勢は見せていないが、インドネシアのような国がこの薬の可能性に賭けるのを止める気はないようだ［編註：富士フイルムは4月15日、アビガンの増産を決めたことを発表している］。
アビガンに期待を寄せる国はインドネシアだけではない。富士フイルムは『WIRED』US版の取材に対し、多くの国から問い合わせや注文があったことを認めている。ただ、具体的な国の名や販売予定数などについては明らかにしていない。
アビガン以外の抗ウイルス薬にも期待
新型コロナウイルスに対する効果が期待されている抗ウイルス薬は、アビガンだけではない。抗HIV薬「カレトラ」（一般名：ロピナビル／リトナビル）もそのひとつだが、医学誌『The New England Journal of Medicine』に3月に掲載された論文によると、有効性は認められなかった。武漢でCOVID-19の患者に14日間にわたり投与が続けられたが、標準治療以上の効果はなかったという。
一方、バイオ製薬大手のギリアド・サイエンシズが開発中の新薬候補物質レムデシビルは、中国で2件の臨床試験が進行中で、4月下旬には結果が出る見通しだ。フランスのサノフィの抗体医薬品「ケブザラ」（一般名：サリルマブ（遺伝子組み換え））は、イタリア、スペイン、ドイツ、フランスなどで臨床試験が実施されている。
ケブザラは関節リウマチの治療に使われるヒト型モノクローナル抗体で、COVID-19のために肺に生じる過活動炎症反応を抑える効果があると考えられている。この炎症反応は関節リウマチと同じように自己免疫の異常によるもので、血液中のウイルス量が減少したあとでも起きることが確認された。
COVID-19の治療薬を探す試みのなかで特に問題になったのは、抗マラリア剤として知られるクロロキンやヒドロキシクロロキンだ。いずれも60年以上前にFDAの承認を受けた薬剤で、特許切れで複数のジェネリック薬が販売されている。トランプは3月21日、フランスで42人に投与したところ効果があったとして、ヒドロキシクロロキンと抗生物質アジスロマイシンを併用すれば劇的な効果が期待できるとツイートした。
ただ、24日には魚の水槽の洗浄用に売られているクロロキンを自己判断で服用したアリゾナ州の60代の男性が死亡している。また、浙江大学が出版する英語の専門誌『Journal of Zhejiang University』に掲載された論文によると、ヒドロキシクロロキンに有意な治療効果は認められなかったという。
事業の多角化に取り組んできた富士フイルム
医薬品も人の人生と同じように奇妙な道筋をたどることがある。富山化学工業（当時）は1990年代、生物医学者の白木公康とヘルペスウイルスに対する抗ウイルス薬の研究を始めた。8年後にインフルエンザに効果のありそうな化合物が見つかったことで、開発の方向性が修正された。
富山化学工業は2002年に他社と業務資本提携し、2008年に富士フイルムの傘下に入った。ただ、ファビピラビルと名付けられたこの化合物を医薬品として完成させるための努力は、その後も続けられた。新たな親会社となった富士フイルムは、医薬品の開発に積極的だったからだ。
富士フイルムは写真フィルムで世界的なシェアをもっていたが、長年のライヴァルだったイーストマン・コダックがデジタルカメラの台頭によって2012年に倒産したことを教訓に、事業の多角化に取り組んできた。現在はヘルスケアや医療関連が売り上げの2割を占める。人口の4分の1が65歳以上である日本のような国において、医療は有望な分野だ。
2014年には日本の医薬品規制当局がファビピラビルを承認し、同年末には西アフリカでのエボラ出血熱への適応拡大に向けた複数の臨床試験が実施された。このうちギニアでは、フランスの国立保健医学研究所（INSERM）が臨床試験とコホート研究を実施した。INSERMの研究者ザビエル・アングラレのチームは、1990年代前半から20年にわたり隣国コートジボワールでHIVの臨床研究をしていたが、急遽ギニア入りしてファビピラビルの試験に携わっている。
アングラレは現在はフランスのボルドーで仕事をしている。アングラレは『WIRED』US版の電話取材に対し、当時ギニアで起きていたことと今回のCOVID-19のパンデミックには「大きな共通点」があると説明した。彼は「病気の種類はもちろん違いますが、わたしたちのような研究者や医師にとっての挑戦はほとんど同じです」と言う。
「とんでもなく恐ろしいこと」を防ぐために
アングラレのような研究者たちは、感染拡大が始まってから数週間の時点で、既存薬が問題の感染症の治療に効果があるかという重要な問いに答えるための臨床試験に取り組まなければならない。ただ、COVID-19がエボラ出血熱と大きく違うのは、感染拡大が世界規模で起きている点だという。「フランスでは誰もが呆然としています。わたし自身は、いまは1日20時間は仕事をしているような状況です」
アングラレは現在、フランスで自宅療養する65歳以上の患者への臨床試験を行うための準備を進めている。対象にはファビピラビルも含まれる。ファビピラビルがCOVID-19の治療薬候補として選ばれたのは、錠剤なので高齢者でも服用が容易で、同時にさまざまな種類のウイルスに対して効果が見込めるからだ。
アングラレのチームは臨床試験以外にも、ギニアでの経験と同様の問題を抱えている。防護具や医療機器の不足だ。
彼は「フランスの医療機関でこうした事態に直面するのは非常に奇異です。こんなことになるとは思ってもいませんでした」と話す。もちろんフランスの医療水準はギニアよりはるかに高い。それでもアングラレは、この先に「とんでもなく恐ろしいこと」が起きるだろうと語っている。
新型コロナウイルスの世界的な感染拡大は、世界をどう変えるのか？ いま知っておくべきこと、研究開発のいま、社会や経済への影響など、『WIRED』ならではの切り口から最新情報をお届けする。
TEXT BY JOSHUA HUNT
TRANSLATION BY CHIHIRO OKA